空調設備更新・改修の判断方法|大型空調機更新計画の適切なタイミングとは

空調設備は商業施設・興行場や事務所、体育館等の様々な場所で使用されています。
現代では空調設備は当たり前のように使用され、空調されている室内が当然と思われています。
しかし、空調設備が機能しなくなってしまうと、当たり前とされていた快適な室温が保たれなくなってしまし、営業や生活に支障をきたしてしまいます。
空調設備は生活や企業運営する上で空調換気は欠かせない設備です。

しかし長年使っていると当然故障も増え、思ったように冷暖房が効かない。という症状も増えてきてしまいます。
空調機は使用の経過と共に老朽化をしてしまったり、耐用年数を過ぎてしまい、気づけば不具合や故障が続いてしまうということもあります。
一般的に業務用空調機の耐用年数は10~15年と言われています。
このように10年以上経過した空調機は故障のリスクが高まったり、修理部品がないということが増えてきます。
そこで、空調機を交換するか、改修するかの判断をしなければなりません。
今回は、空調機の更新を検討されている方、これから検討しようとしている方へ、
空調設備の更新か改修かどちらがよいのかの判断方法、更新時期の目安、更新以外の対策・更新計画のタイミングについて記載しておりますので、
是非お役立てください。

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空調機更新を検討する原因毎のパターン(更新時期の目安)

古い機械が壊れて修理ができなくなるパターン

まずは空調機更新を検討するきっかけとなる原因を確認していきます。
こちらをご理解いただくことで、更新を考える時期の目安にすることができますので、
知っておくころで長期的な目線での更新計画が可能になります。

まず一つめは古い機器が壊れてしまい、修理ができなくなるパターンです。
空調機の更新を行うのに一番多い理由になると思います。

空調機が壊れて、修理をしようとしたらメーカーに修理部品がなくなっていて、
慌てて空調更新を検討する。という流れです。
また故障をしなくても空調機は経年劣化と共に暖房・冷房の効きが悪くなっていきます。
効きが悪いと気付いてから点検を入れても既に修繕できる状況ではない場合もあります。

何故このような事態になってしまうのかと言うと、
話を聞くと大体が下記のケースに当たります。
・保守点検を今まで実施していない
・機器の状態を把握できていない
・相談できる設備会社がいない

今まで保守点検しなくても、壊れたらメーカーサービス呼んで直していたので、問題ないだろうと思いしばらく放置した結果が、
慌てて空調更新を検討するというケースになります。
定期的に空調機の状況を把握しておくことが大変重要となってきます。

空調機はまだ動くものの修理部品の製造終了になったパターン

2つ目は空調機はまだ動くものの修理部品の製造終了になったパターンです。
空調機の修理部品はメーカーによって異なりますが、部品の保有期間を設けています。

一般的に、モデルチェンジで型番が変わってしまってから9年前後は修理部品を製造しているようです。
機器納入後9年間ではなく、納入した機器がモデルチェンジで変わってしまってから9年間となります。

なので、一般的にはいつ空調機のモデルチェンジが行われたのかがわからないため、相談できる設備会社に年1回でも定期的に機器の状態を点検してもらい、
オープン後10年近く経過している施設であれば、モデルチェンジした年を確認しておくことを推奨します。
また冷媒ガスの種類にR22がございます。
R22の冷媒はオゾン層へ影響のある成分が含まれている為、2020年に完全に廃止となっております。
そちらに伴いメーカーはR22を使用した空調機の部品の製造を完全に停止しており、故障した際には修理不能となる可能性が大変高い空調機になります。

空調設備更新以外の方法

オーバーホール改修(大型空調機の場合)

空調機を修理できないとなると、直ぐに交換・更新を考えられる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、空調更新以外の方法も検討することが重要になります。

興行場で使われている空調機は、商業施設や飲食店で見かける空調機とは違い、
大型の空調機が使われていることが多いです。

その為、簡単に空調機更新ができず、○百万、○千万、まとまった台数を更新しようとすると億を超える場合も出てきてしまいます。
そんな時に、空調機更新以外に機器を延命させる方法がないかと頭を悩ませる場合もあるかと思います。

そんな時に、可能性のある方法としてはオーバーホールと呼ばれる方法があります。

オーバーホールとは
“機械製品を部品単位で分解して掃除や調整、交換等を行い、再度組み立てて新品時の性能に近ずける作業”
のことを言います。

興行場で使われるようなエアハンドリングユニットと呼ばれる空調機であれば、部品は汎用性の高い部品で構成されているため、色々なメーカーの製品の組合せでオーバーホールを行うことができます。
エアハンドリングユニットの場合は、空調機更新の話が出ましたらオーバーホール案と比較してみるのがいいでしょう
しかし、機器があまりにも古く十分な性能が発揮されていない場合は、対象とならない場合がある為、注意が必要です。

製造終了前に修理部品の購入をする

エアハンドリングユニット以外の空調機は何もできないのか。
と思われてしまうと思います。

壊れて部品がなくなってしまった場合には、何もできることがありません。

なので、壊れる前に部品の在庫状況を確認して、
何個か主要な部品だけを事前購入しておくという方法があります。

この方法は、壊れる部品をある程度予測を立てて購入する場合があるので、
壊れた時に事前購入した部品で直せる保証は100%ではありません。

が、定期的に保守を行っている会社があればその会社と相談して、
延命処置として部品をある程度確保できていれば、空調機が壊れた時に更新せずに部品交換で対応。
という方法を取ることができます。

空調設備更新か改修かの判断の方法

更新か改修かコストで判断する

空調機の更新もしくは改修はコストが発生してしまいます。
その中で決められた予算や長期的な目線で更新を行うべきか悩まれている方もいらっしゃるかもしれません。
そのような方に判断方法の目安をお伝えいたします。

空調機の更新・改修を実施する上で発生するコストは大きく2つあります。
①設置コスト
②運用(ランニング)コスト

①設置コスト
設置コストは機器を更新・改修する為に設置変更する作業費用になります。
設置コストは様々な要因で変化をします。
例えば設置状況が室内の奥まった部屋やマシーンハッチのない部屋だった場合、
空調設備を入れ替えるには工事がしづらい環境が揃ってしまうと工事費用が高くなってしまいます。
そこで空調設備毎更新するのではなく、部品の入れ替えを検討した場合、費用が抑えられる場合があります。
このような場合は、空調更新よりも改修が好ましい場合もあります。

活用できる省エネ補助金を検索することで実質的な設置コストを抑えることもできます。
また納期も確認することも重要になります。
真夏や真冬を避けて営業に支障をきたさないように工事することも重要な要素になるかと思います。
納期によっては希望の時期に工事できない場合もあり、改修工事で納期の課題をクリアにできるかもしれません。

②運用(ランニング)コスト
空調機は使用することで電気代もしくはガス代が発生してしまいます。
更新することで、電気代の節約が図れるかを確認することで更新するかの判断ができます。
例えばダイキン工業の現行空調機は15年前の空調機から消費電力量の約60%を低減させることができています。
引用元:日本冷凍空調工業会「経済産業大臣賞 ダイキン工業株式会社」
空調機の更新を行うことで省エネ性能が高まり、電気代の節約できる場合があります。
ランニングコストの観点からも確認することが重要になります。

機器の状況で判断する

前述した通り、各メーカーにより部品の供給状況は変わってきます。
改修案(オーバーホール)を実施した場合には、いくつか確認した上で実施することが重要です。
・部品の供給状況
・現状性能を発揮できているか
・今後のメンテナンス
今後の見通しを立てた状態で実施することが重要です。

【まとめ】空調機の更新の前に空調機のことを知ることが大切

空調機の更新を行う前に、下記の確認を行うことが大切です。

・エアハンドリングユニットなのか、パッケージエアコンなのかを確認
・今使っている空調機の型式、製造終了年数を確認
・使っている機械の状態

業者の言いなりで機器更新を進めてしまうと、
延命計画で済んだかもしれないのに、高額な費用を払うことになってしまう可能性もあります。
大切なことは空調機の状況を予め確認しておくことが重要になります。
その上で効きの劣化状況や部品在庫状況を加味することで、空調機更新の長期的な計画や、
更新以外の選択肢も考えることが可能になってきます。

今の計画に疑問を感じることがありましたら、
セカンドオピニオンとして、計画を診断することもできます。

相談したいことがある方はお問い合わせからご連絡ください

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